BMセンター

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Company
profile会社概要

  • 社名
    株式会社ビーエムセンター
  • 創業
    1964年(昭和39年)12月
  • 資本金
    3,000万円
  • 代表者
    代表取締役 中川 邦彦
  • 事業所
    - 本社
    〒541-0051
    大阪市中央区備後町1-4-5
    堺筋東野村ビル3階

    - 東京支社
    〒104-0041
    東京都中央区新富1-7-3
    プライム新富町ビル7階

    - 東大阪営業所
    〒579-8003
    東大阪市日下町4-2-21
  • 許認可
    建設業者登録
    大阪府建設業者登録許可
    第54064号
  • 取引銀行
    三菱UFJ銀行 / みずほ銀行 / りそな銀行 / 三井住友銀行 / 池田泉州銀行 / 大阪シティ信用金庫
  • 事業内容
    オフィス空間に関するトータルコーディネートサービス
    オフィスインテリア全般における設計・施工及び総合管理サービス
    オフィス家具・備品販売及びシステム製品販売
    店舗インテリア、公共空間の設計・施工・施工管理業務
    ファシリティマネジメントなどのオフィスプランニング業務

Main
customer主要取引先

  • 荒川化学工業株式会社
  • 大鵬薬品工業株式会社
  • 株式会社イトーキ
  • 株式会社竹中工務店
  • 大阪市/東大阪市
  • 中外製薬株式会社
  • 大阪シティ信用金庫
  • 株式会社椿本チエイン
  • 大塚製薬株式会社
  • トヨタカローラ大阪株式会社
  • 兼松エレクトロニクス株式会社
  • 西日本建設業保証株式会社
  • 株式会社カプコン
  • 日清オイリオグループ株式会社
  • 関西ペイント株式会社
  • 日本化薬株式会社
  • 株式会社ガンバ大阪
  • 日本合成化学工業株式会社
  • 弁護士法人北浜法律事務所
  • 日本臓器製薬株式会社
  • 株式会社クイック
  • 日本ペイントホールディングス株式会社
  • 黒田電気株式会社
  • 能美防災株式会社
  • 株式会社コスモスモア
  • 野村建設工業株式会社
  • コニシ株式会社
  • 花王株式会社
  • 三栄源エフ・エフ・アイ株式会社
  • 不二製油株式会社
  • 株式会社JSコーポレーション
  • 松尾産業株式会社
  • JR西日本商事株式会社
  • 丸善薬品産業株式会社
  • 商船港運株式会社
  • 株式会社モトックス
  • 塩野香料株式会社
  • 株式会社モンシェール
  • ステラファーマ株式会社
  • ヤマト運輸株式会社
  • 株式会社ソフトウェア・サービス
  • 株式会社リクルートホールディングス
  • タイガー魔法瓶株式会社
  • 他(50音順敬称略)

history沿革

  • 1964年12月
    事務機器販売を目的としてビーエムセンターを個人にて発足
  • 1967年6月
    払込資本金100万円株式会社ビーエムセンターに社名変更
  • 1967年7月
    株式会社イトーキ代理店として契約
  • 1970年3月
    資本金300万円に増資
  • 1972年11月
    営業本部を新設(中央区平野町)
  • 1979年9月
    東大阪営業所兼流通センター開設
  • 1979年11月
    大阪府建設業者登録許可
  • 1983年3月
    東大阪市菱江3-15-19に東大阪営業所新築
  • 1987年6月
    資本金500万円に増資
  • 1989年9月
    資本金1,000万円に増資
  • 1997年3月
    東大阪営業所にショールーム開設
  • 2002年3月
    東京支社開設(新宿区西新宿)
  • 2003年7月
    環境マネジメントシステム(ISO14001)認証取
  • 2003年9月
    本社・営業本部事務所移転(中央区備後町)
  • 2004年2月
    資本金2,000万円に増資
  • 2006年8月
    東京支社移転(中央区八丁堀)
  • 2007年4月
    太陽光発電新技術等フィールドテスト事業に協働研究者として参加
  • 2007年4月
    資本金3,000万円に増資
  • 2011年7月
    東京支社移転(中央区新富)
  • 2014年12月
    創立50周年記念式典開催
  • 2017年11月
    東大阪営業所移転(東大阪市日下町)
  • 2019年09月
    本社オフィス全面リニューアル
  • 2020年12月
    SDGs宣言
  • 2021年3月
    健康経営宣言
  • 2022年3月
    健康経営優良法人2022認定
  • 2023年3月
    健康経営優良法人2023認定